健康

NXPは、健康で生産的な職場環境を培うEHS文化の維持にコミットしています。「健康」とは、医学面および身体面での健康のみならず、感情面および精神面の健康状態まで広く網羅するものです。

健康プログラム

医療

NXPのすべての製造拠点に労働衛生の専門家が配置されており、また大部分の製造拠点の敷地内に診察所があります。また、大部分の非製造拠点にも労働衛生の専門家が配置されています。特定の場所では、チームメンバーへの業務関連の医療サービスについて医師と提携しています。NXPでは包括的な健康保険プランを提供しており、多くの拠点ではインフルエンザの予防接種を含む年1回の健康診断と予防を兼ねた人間ドックを行っています。

身体面

弊社のいくつかのグローバル拠点では、ジムの法人会員プランやフィットネス・クラスへのアクセスが提供されており、敷地内にフィットネス施設を併設しているところもあります。身体的なフィットネスに加え、栄養面やダイエットのほか、喫煙、飲酒、薬物使用など不健康な習慣の防止に関するプログラムやガイダンスを提供しています。

感情面/精神面

チームメンバーには、精神的な健康の専門家を探して相談したり、重大なライフイベントへの対処について支援を受けたりするのに役立つ各種のリソースや支援プログラムが提供されています。さらに、人事部のチームメンバーが職場におけるその他の問題への対処をサポートしています。また、NXPでは、さまざまなライフイベントに対応する各種の社内および外部オンライン・リソースも提供しています。

セーフティ

NXPのすべての製造拠点には、予防措置の監督を専業とする安全衛生の専門家がおり、安全で人間工学的に優しい職場づくりを推進しています。生産現場、事務系、ラボ、その他の技術系部署を含むすべての部門の職場が対象となっています。

NXPが積極的に行っているセーフティへの取り組みには、次のものが含まれます。

  • 定期的な訓練や演習を実施する従業員災害対応チーム
  • 管理職以外のチームメンバーが現場レベルの安全委員会/協議会に積極的に参加
  • チームメンバーの誰もが経営陣に直接または匿名で安全上の懸念を報告できる、複数の苦情処理機構の設置
  • 「作業停止」権限。これにより、活動や行為に危険が差し迫っていると判断される場合、チームメンバーの誰もが作業を中断させることができる
  • 訓練を受けたマネージャによる抜き打ちでのセーフティ実地調査。これにより、潜在的な問題を特定し、EHS文化に良い影響を及ぼす行動を認識する
  • ニアミス、応急処置、極めて事故に近いイベントを含むインシデントの分析。これにより、改善の余地を特定する
  • さまざまな状況に適した予防策とセーフティ対策

ガバナンス

主要な安全衛生方針は、NXPのCEOによって署名および承認されたサステナビリティ・ポリシーに盛り込まれています。このサステナビリティ・ポリシーは、サステナビリティ・マネジメント・チームによって作成され、展開されています。

EHSマネジメント委員会

安全衛生のガバナンスは、EHSマネジメント委員会の下で構築されています。EHSマネジメント委員会は経営陣と上級管理者で構成され、展開や承認、目的、価値、戦略、方針、目標のほか、各計画の成果を測るための指標を規定します。

EHSリーダーシップ・チーム

企業のEHSおよびグローバルなEHSリーダーシップ・チームが共同でリスク軽減戦略を策定し、世界中の安全衛生に関わるリスクの低減に向けた基準やプログラム、手順を立案および展開しています。

トレーニング

NXPでは、全社にわたってチームメンバーのトレーニングを実施し、業務を安全に遂行するためのスキルと知識を確保しています。これには次のものが含まれます。

  • 業務固有および拠点固有のトレーニング
  • OJT
  • 専門的トレーニング
    • 化学物質の取り扱い
    • 化学物質の管理と安全性
    • 災害対応
    • 人間工学
    • その他のセーフティ関連トピック

検証

サステナビリティ・オフィスは、安全衛生データベースに入力された情報を検証しています。検証は以下の手順で実施されます。

  • データの完全性の検査(拠点およびパラメータ)
  • 報告期間と以前の期間のデータ比較
  • データの変化の重大性の判定
  • 重大なデータの変化の原因特定
  • 関連データの比較(疾病および傷害の数と休業日数など)
  • 重大イベントの調査

毎週、各製造拠点のEHSチームが上級製造管理職とミーティングを行い、実績、改善プロジェクトの進捗状況、各プロジェクトのマイルストーンの予想についてレビューします。

製造拠点、大規模オフィス、研究開発拠点では、信頼性のある正確な報告を確保できるよう、内部監査を実施して、報告手順やデータ証跡が適正かどうかを確認しています。

実績

2022年において、安全衛生の法規制の不適合に関連して罰金や制裁措置を受けたインシデントはありませんでした。従業員や請負業者の労働災害による死亡者はありませんでした。


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